基本的には、既存もしくは購入された敷地に対して設計を始めます。その際に必要な資料としては敷地の測量図ですが、用意できない場合は法務局で閲覧できる公図で代用します。まず、御要望（含建築工事予算）のヒアリングを行い、その敷地に関わる建築法規的条件を基に、初期段階として平面図や立面図・スケッチ等を作成します。また、敷地購入をお考えの方に対しても、購入する際の参考資料としての建築計画を行いますので、必要な方はお気軽に御連絡下さい。
上記での企画・提案内容に納得をして頂いた上で、作成した図面をもとに打合せを重ね、より具体的な御要望の内容を図面に反映させていきます。打合せの方法は原則として、お会いして行います。また、必要に応じてＦＡＸやメールを使用します。打合せ頻度としては、週１回程度が標準的です。この段階としては他に構造内容の検証や、必要な設備機能の選定を行うと共に、外部や各部屋などのおおまかな仕上げ材料（仕様）を選定し、図面化して行きます。基本設計完了後、図面・仕様の内容をご確認の上、設計契約となります。
基本設計を基に、確認申請図面（役所申請図面）や各種許認可申請書の作成、施工に必要な詳細図面を作成します。また、この段階で具体的な仕様内容（外装やインテリア・水栓器具などの給排水設備器具・エアコンなどの空調機他）を順次決定していきます。
必要な場合は、構造計算も行います。地盤データなどが無い場合は、地盤調査（ボーリング調査や載荷試験とよばれるもの）も原則としてこの段階で行います。図面の内容としては意匠図・構造図・設備図の各図面を作成します。
実施設計で作成した図面を基に、施工業者に見積もりの依頼を行います。原則として２～５社程度で相見積もりを行います。発注者（施主）指定の施工者がいる場合は、その施工者のみでの見積りとなります。提出された、見積り内容を検討・査定し、相見積りの場合には施工者選定のための資料作成します。
設計監理とは、設計した内容が実施設計図面の通り施工されているか設計者の立場から監理するもので、いわゆる現場監督が行う工事管理の立場とは全く別物です。原則として、週１回程度現場にて施工者との打合せを行います。具体的には躯体工事段階では構造図面通り施工されているか否かを監理し、構造面での欠陥住宅の可能性を排除します。内装工事・仕上げ工事段階では、実際の空間を通じて必要に応じて軽微な変更を加えて行きます。この際、コストコントロール、コストの把握も監理者の重要な役割と考えます。竣工時には竣工検査を行い、手直し等必要な箇所があれば、建物引渡し時までに手直しを指示し、引渡しの立会いを行います。
竣工後、不都合な点や新たな御要望が生じた場合は施工者と連携し、充分なアフターケアを行います。
